一戸建てを購入するには物件の種類に応じていくつかの方法があり、それぞれに住宅ローンの借り方が異なります。今回は建売住宅の買い方と住宅ローンの借り方を考えてみましょう。

●土地と建物を一緒に買う建売住宅

新築一戸建てを手に入れるには、「土地と建物を一緒に買う」方法と、「土地を買って建物を建てる」方法の、大きく分けて2つの方法があります。このうち前者を「建売住宅」または「土地付き一戸建て」などと呼ぶのです。
建売住宅はすでに建っている一戸建てを買うのが原則なので、設備仕様や日当たりなどを実物でチェックでき、すぐに入居もできます。なかには建物が未完成の状態で販売されているケースもありますが、間取りを変更することは一般的にできません。せいぜい壁紙の種類などを選べる場合がある程度です。

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●郊外型ニュータウンは現地で販売

建売住宅を買う方法にもいくつかのパターンがあります。郊外型のニュータウンなどでまとまった数の建売住宅を分譲するケースでは、新築マンションのように現地に販売センターを設けるのが一般的です。情報誌やチラシ、ネットなどで販売情報を見つけたら、現地に見に行けばいいのです。
この場合、売主の不動産会社が直接販売を手がけるケースもありますが、販売会社に販売を委託するケースもよくあります。いずれにしろ、買う人が仲介手数料を支払う必要はありません。

●都市部では仲介会社を介するケースが多い

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一方、都市部など古くから住宅地が形成されたエリアで1棟～数棟の建売住宅を販売する場合は、地元の不動産会社が扱っているケースが一般的です。この場合、不動産会社が売主であるケースもありますが、売主ではなく仲介会社であることも少なくありません。どちらにしても広告などで物件を見つけたら、まず扱っている不動産会社に問い合わせることからスタートします。
不動産会社がその物件の売主であれば後述する仲介手数料はかかりませんが、仲介会社の場合は手数料がかかるので注意してください。その会社が売主か仲介（媒介）かは、広告などに記載されているので事前に確認しておきましょう。

●住宅ローンは土地・建物を一緒に借りる

"不安の一時的な障害"

建売住宅を買う場合、住宅ローンは土地分と建物分を同時に借りることになります。売買契約と同時に金融機関に住宅ローンを申し込み、住宅の引き渡しを受けるときに融資を実行してもらうのです。
民間金融機関の住宅ローンでは価格の100％や諸費用も含めた額を貸してくれるケースもありますが、住宅金融支援機構と民間が提携するフラット35は価格の90％が上限です。借入額が大きいと返済額が増えてしまうので、頭金（自己資金）を2割以上用意し、住宅ローンは価格の8割以内とするのが理想です。

●購入時の諸費用は価格の7～8％程度

住宅を買うときにかかるお金は物件価格だけではありません。税金や住宅ローン費用のほか、仲介会社を介する場合は仲介手数料もかかります。それらを合計すると、建売住宅の場合は価格の7～8％程度かかるのが一般的です。
この購入時の諸費用は原則として自己資金から支払うことになります。頭金を2割用意するとすれば、諸費用との合計で27～28％。住宅の価格が4000万円なら、自己資金で1100万円前後を支払う計算です。